研究機関との共同開発事業について
国立大学法人山形大学について
山形大学は、人文学部、地域教育文化学部、理学部、医学部、工学部及び農学部の6学部から構成され、1万人にも及ぶ学生が生き生きと勉学に励んでいる、東日本でも有数の規模を誇る総合大学です。
昭和24年に新制大学に統合される以前からの山形高等学校、山形師範学校、山形青年師範学校、米沢工業専門学校及び山形県立農林専門学校の長い歴史と伝統を受け継いでおり、これまで多彩な分野で有為な人材を多数社会に送り出しています。
米沢キャンパス 旧本館について
米沢高等工業学校は、明治43年3月、東京・大阪・京都・名古屋・熊本・仙台に続いて、全国7番目の高等工業学校として開設されました。
本館の建設は、明治41年7月に文部省建築課米沢出張所が設けられ、同42年1月起工、翌43年7月に竣工しました。 以来、同校は、昭和19年4月米沢工業専門学校と改称され、更に同24年5月の学制改革によって、山形大学工学部に改組され、現在に至っています。
この建物は、ルネサンス様式を基調とした木造2階建で、北を正面とします。 中央屋から左右に胴屋が連なり、その両端に短い翼屋を付けた形になっています。 正面・幅・全長94メートルに及ぶ大規模なもので、屋根は寄棟造り、中央屋正面には両端に小塔形の角屋(階段室)が突き出し、中央玄関には車寄せがついています。
平面は中央屋の1階が事務室、応接室、2階は校長室、応接室、会議室などがあり、胴屋は1.2階とも主に教室で前側に廊下を配し、翼屋も階段をはさんで前後に教室が配されています。 西側後は階段教室(理化教室)となっています。
外壁は下見板張りで、屋根は中央家がストレート葺、胴屋と翼屋は桟瓦葺です。 内装は漆喰塗りとなっています。 窓は側回り内部間仕切とも上げ下げ窓、出入口は全て開戸です。
意匠は、中央家正面に特に凝らしてあり、内部の階段回り、2階会議室天井の漆喰飾りなど細部にも見るべきものがあります。
またこの建物は、現在の米沢駅舎のモデルともなっています。
国立大学法人山形大学人理工学研究科の基礎研究について
農産物の「おいしさ」を量る技術
デジタル画像のRGBヒストグラムから何がわかるか?
各種成分と吸収波長
<いちごの事例>
<いちごの実測値と計算値の相関性(3種の味覚:偏差値表示)>
研究風景
複数の呈味が相関係数0.8~0.9と高い相関性を示し、これをデータベースとして用いれば、デジタルカメラ等で撮影した画像情報と硝酸イオン含量等から複数の味の評価が一発できること(データベースさえあれば簡便かつ安価)
国立大学法人東北大学について
東北大学は、1907年(明治40年)に東北帝国大学として創立し、当初から、専門学校、高等師範学校の卒業生にも門戸を開き、1913年(大正2年)には、当時の政府からの圧力にも屈せず、日本の大学として初めて、3名の女子の入学を許可し、「門戸開放」が本学の不動の理念であることを世に示しました。
また、創立に当たって、世界の学界でトレーニングを積んだ若き俊秀が教授として集まったこともあって、研究者が独創的な研究成果を次々と生み出しながら、それを学生に対する教育にも生かすという「研究第一主義」の精神が確立されました。さらに、いち早く大学発のベンチャー企業を設立して地域産業の育成を図ったり、日常生活に最も密着した法律である家族法の研究の日本の中心になるなど、世界最先端の研究成果を社会や人々の日常生活に役立てる「実学尊重」の伝統も育んできました。
2011年3月11日に発生した東日本大震災では、全学を挙げて本学の教育・研究機能の回復と被災地の復旧に努め、その経験と知見を生かして、東北の復興、日本の新生に向けて取り組んでいます。
公益財団法人自然農法国際研究開発センターについて
本財団は、食料の安全性の確保、生産の省エネルギー化・低コスト化、資源の有効利用及び農山村の活性化の観点に立って、地域の実情に応じて自然の生態系を利用した持続可能な生産技術体系(以下「自然農法」という。)の研究開発とその国内外における普及を図ることにより、自然環境の保全、農業・農村の振興ならびに安全かつ良質な農産物の供給に資することによって、社会における健康的な食生活の一層の定着促進に寄与することを目的とします。
自然農法は、化学肥料や農薬全盛の時代にあっても、創始者の理念に共鳴する人々によって実践され、 受け継がれてきました。そして今日、食品の安全性を求める声が高まり、 農薬と化学肥料が及ぼす環境破壊への危機感が広く社会で認識されるようになり、 自然農法の果たす役割が高く評価されることとなりました。
昭和60年11月13日、農林水産省から財団法人として認可され、自然環境の保全や農業・農村の振興、安全かつ良質な農産物の供給など、社会における健康的な食生活の定着促進のため、自然農法の研究開発と国内外への普及及び有機農業支援に取り組んでまいりました。
この度の公益法人法施行に伴い、平成24年4月1日、改めて内閣府より公益財団法人としての認可をいただき、新しいスタートを切りました。